老中・阿部正弘は名前が普通すぎて覚えにくい。 ～日本史 200505火曜 高校講座テレビ

先週分。

火1：日本史

第26回 第４章　近代国家の形成と国民文化の発展　開国と開港

1853年、ペリーが日本に来航したのをきっかけに幕府は鎖国を終わらせ、アメリカと条約を結んだ。アメリカはなぜ日本を開国させたかったのだろうか。ついで1858年、幕府はハリスとの交渉で日米修好通商条約を結び、欧米との本格的な貿易が始まったが、海外との貿易は国内の経済に混乱を招いた。開国と開港による変化を考える。

• 18世紀後半、産業革命。イギリスをはじめ、ヨーロッパやアメリカで急速に産業が発達。石炭を利用した蒸気機関などが欧米各国に広がり、資本主義の社会が形成されていった。
• 19世紀、欧米。経済力と軍事力を背景に、市場・原料・資源の獲得を海外へと求め、アジアに進出していった。
• 1853年、黒船。神奈川の浦賀沖。司令長官ペリーが率いるアメリカの東インド艦隊。ペリーはアメリカのフィルモア大統領からの国書を幕府に差し出し、開国を迫った。→船に燃料を補給したり、緊急時は日本の港に避難させて欲しい、という要求。
• アメリカの目的は東アジアとの貿易だった。・・・太平洋航路を使う方が効率的。日本の良質な燃料用石炭の確保。日本を太平洋航路の中継地としたかった。
• 国書を受け取った幕府は、1年後に回答することを約束してペリーをいったん退去させる。再び来航するアメリカ艦隊の脅威に備えて、品川沖を埋め立て、現在のお台場に大砲を設置する砲台・台場の建設を進めた（使用されることはないままだった）。
• 老中首座・阿部正弘。幕府だけで外交問題を決定してきた前例を破り、朝廷に報告。諸大名や幕臣などにも広く意見を求めた。→朝廷の政治的権威が高まり、幕府に対する有力大名の発言力も増すことに。
• ペリー率いるアメリカ艦隊が再び。1ヵ月余りにおよぶ話し合いの末、幕府は港は開くことに応じた。通商は拒否。⇒1854年、日米和親条約。
• 下田・箱館の開港。アメリカ船への燃料・食料の供給、難破船員の救助など。
• 幕府はイギリス、ロシア、オランダとも同じような条約を結ぶことになった。
• ⇒200年余り続いた鎖国が終わり、日本は開国へ。
• 1856年、初代アメリカ総領事ハリスが下田に着任。ハリスは、日本と自由貿易をするため、通商条約の締結を要求。
• 老中・堀田正睦はその条約の調印について、天皇の許可を求めた。⇒朝廷は拒否。外国勢力を排除しようという攘夷を主張する公家らが、アメリカとの貿易を拒否したため。
• そのころ、アロー戦争において英仏連合軍に敗れた中国は、天津条約を結ぶことに。賠償金の支払い、開港場の増加、キリスト教の信仰、布教の自由などを認めさせられた。
• 外圧の脅威が増していく
• 1858年、大老・井伊直弼(彦根藩主)は、天皇の許可を得ないまま、日米修好通商条約に調印。
• 箱館に加え、神奈川・長崎・新潟・兵庫に港を開くこと、自由貿易、領事裁判権(治外法権)を認めること、関税は日本に決定権がないことなど。・・・日本に不利で不平等な条約。
• 同じ1858年、幕府はオランダ・ロシア・イギリス・フランスともほぼ同じ内容の条約を結んだ。
• 1859年、通商条約に基づき、横浜・長崎・箱館の3港で貿易開始。開港場には居留地が設けられ、外国の商人と日本の商人のあいだで貿易取引が行われた。
• 最大の貿易港・横浜。対イギリス。日本からの輸出品は生糸が80％近く、お茶など。輸入品は毛織物・綿織物などの繊維製品が70％超、ついで武器・艦船などの軍需品。
• 貿易の開始によって、国内経済が大きく変動する。生産地の商人は開港場に直接商品を送るようになったため、流通機構がくずれ、物価が上昇。
• 幕府は1860年、五品江戸廻送令を出す。雑穀、水油、蝋、呉服、生糸の5品を産地から江戸の問屋を通して、横浜に送ることを命じた。が、諸外国の圧力と地方商人の反対で、この幕府の統制は不徹底に終った
• 金・銀の交換比率。日本と諸外国とで比率が異なっていた。さらに、外国との貿易での取り引きは、小判の金貨や銀貨などを使用していた。当時、金と銀の交換比率は、外国で1対15、日本では1対5と著しい差。
• 海外から多くの銀貨を持ち込み、日本で金貨に交換した外国商人らが海外に大量の金を持ち出してしまった。経済混乱。
• →金含有量の少ない万延小判を鋳造。しかし、貨幣の実質価値が下がったため、かえって物価の上昇を招き、国内経済はいっそう混乱。
• 貿易のほうは飛躍的に伸びていった。貿易額は20倍以上に。
• 安価で良質な綿織物や綿糸の輸入により、国内の生産地は大きな打撃を被った。その一方で、輸出の増大により関東地方や長野、山梨の養蚕業などが大きく発展した。

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火2：世界史

第26回 　産業革命と社会問題

18世紀の後半にイギリスで、綿工業における技術革新を皮切りに、機械と動力を用いる大規模な工場制度が普及して飛躍的に生産性が高まった。経済の中心が農業から工業へと大きく変革し、これを産業革命という。産業革命によって人々の生活様式は大きく変容した。産業革命は生産性を向上させた反面、工場を経営する資本家による労働者の酷使などの深刻な社会問題を引き起こし、富を公平な分配を目指す社会主義思想が発展するようになった。今回は産業革命が引き起こした人々の暮らしの変化と社会の矛盾について学ぶ。

• 産業革命の条件。
• イギリスは豊富な資本を蓄積。17世紀後半以降、アフリカで購入した奴隷を船で運び、南北アメリカに送った三角貿易によってイギリスは莫大な利益を得ていた。植民地のカリブ海周辺やインドから、大量の綿花がイギリスへと運ばれてきた。その 豊富な原料を使って、綿織物業が発展。
• 技術力の向上。綿織物は17世紀以来インドからの輸入に頼っていたが、国産化が可能となった。
• →綿花から糸をつむぐ機械、紡績機が発明された。1764年ごろにはハーグリーブスによって、同時に複数の糸をつむぐことができるジェニー紡績機が発明された。
• 飛び梭(ジョン・ケイによる飛び梭の発明、1733年)、1764年ごろのアークライトによる水力紡績機の発明、1769年のクロンプトンによるミュール紡績機の発明1779年)、織機(カートライトによる力織機の発明、1785年)などの技術革新の連鎖。
• ワットが蒸気機関を改良し実用化。綿織物の大量生産へ。
• 農業革命により農業生産も飛躍的に向上し、人口が急増する。労働力が豊かになり、消費者も増加。
• 18世紀後半、資本・原料・技術力・労働力・消費者などがそろい、イギリスでは機械による大量生産の時代が始まる。イギリスは世界の工場と呼ばれた。
• イギリスでは多くの都市が発展。近郊の町から都市に通う労働者が増え、鉄道や都市交通が整備された。ラッシュアワー。
• 工場では時間給が基本となり、それまでの農村とは異なる習慣が広まった。労働の時間と日常生活の時間が分かれ、オンとオフを区別するように。労働者たちはオフの時間にスポーツイベントや観劇、旅行などに出かけ、さまざまな娯楽を楽しむようになった。
• 定時の通勤。制度化された休暇。工場での生産活動に合わせた生活様式。
• 大量生産された消費財の流通。
• 鉄道路線が景勝地に延伸され、宿泊施設や飲食店が整備されたり遊園地などが建設されたりして観光地が形成された。
• 産業革命以降、資本家や経営者たちは長時間・低賃金で労働者を働かせた。機械化によって、熟練した技術が不要となり、賃金の安い女性や子どもたちも、使い捨て労働力として酷使されるようになった。
• 急激に人口が集中した都市は、上下水道インフラの整備も不十分、不衛生。コレラをはじめとする伝染病が流行し、犯罪や貧困なども。
• イギリスでは、政府は工場法を出して、労働時間の短縮、女性や子どもの労働条件の改善を図ろうとした。
• 他方、労働者も団結して労働組合を結成し、資本家に対して団体のちからで労働条件の改善を求めるようになった。が、労働運動が次第に過激になると、社会秩序の混乱を恐れた政府は、団結禁止法(1799年)により、弾圧。
• 職を失った職人のなかには機械の普及が社会問題の源泉であると捉えて、機械打ちこわし(ラダイト)運動を展開する者もあった。
• イギリス北部の村ニューラナーク。19世紀初め、ロバート・オーウェン。父から工場を受け継ぎ経営者となった。
• オーウェンは、工場の利益をつぎこんで労働条件の改善に努めた。やがて労働者を保護する法律の制定や労働組合の設立などへ繫がっていく。
• フランスのサン・シモン、フーリエ、プルードンらも、資本家と労働者のあいだの階級の不平等を解消した理想の社会を構想した。
• 資本主義社会は、少数の資本家が多くの労働者を経済的に支配していた。→→労働者を中心とした平等で公正な社会にするために、資本を社会が共有し資本家が存在しない社会を実現しようとする考え方が生まれる。社会主義思想。
• ドイツの哲学者・経済学者のマルクスは、資本主義経済を理論的に解明した「資本論」を著し、社会主義体制への移行の必然性を説いた。

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火3：地理

第26回 現代世界の地誌的考察 【現代世界の諸地域】編　世界のさまざまな地域を見てみよう ～中国 ⑴ ～

今回は、日本にとって重要な隣国である中国の自然･人々のくらしと経済について学ぶ。中国は世界最大の人口を抱え、国土面積は日本の25.5倍ほどあり、地理的にも多様な自然環境を抱え、56の民族からなる多民族国家である。1990年代以降の経済発展は目覚しく、現在の国内総生産（GDP）は世界第2位である（2018年）。工業発展に伴い、世界との貿易・投資・人的交流が盛んで、日本にとって貿易総額が一番大きな相手国である。

• 中国の国土面積はおよそ960万平方km。世界第4位の広さ。ヨーロッパ全域とほぼ同じ広さでもある。日本のおよそ25.5倍。地域による自然条件や気候の違いが大きい。
• 中国東部の北側。亜寒帯。ハルビンは、ロシアと関わりが深いことから「東洋のモスクワ」と呼ばれる。年間の気温の変化が大きく、夏場は日中の最高気温が30℃近くになることも。冬には最低気温が－40℃を下回ることも。名物はトウモロコシのパンケーキ。小麦とトウモロコシは寒さと乾燥に強いため、この地方の主要な農産物。麺類やギョーザなど小麦粉を使う中国料理の多くは、中国東北部がルーツ。
• 中国東部の南側。温帯。日本の本州から南とほぼ同じ。中国最大の経済都市シャンハイの夏は猛暑。最高気温40.9℃。降水量も豊富なため、長江下流域では1万年以上前から稲作が行われてきた。日本の稲作文化とも深い関わりがある。
• 中国の最南端・ハイナン島。熱帯。「中国のハワイ」と呼ばれる。人気のリゾート地で、2017年には110万人を超える外国人が観光に訪れた。 農業も盛ん。バナナやサトウキビなど、熱帯性作物の中国における主要な産地。
• 中国西部の北側。乾燥帯。タクラマカン砂漠が広がる。トルファンは、砂漠のオアシス都市。真夏の平均気温は50℃近くに達するが、年間降水量は20ｍｍほどしかない。生活用水や農業用水は、テンシャン山脈の雪どけ水を地下水路で引いている。わずかな水でも育つブドウや綿花が主な生産物。高原地帯のステップでは、羊の放牧が行われている。
• 中国西部の南側。亜寒帯。ヒマラヤ山脈、チベット高原。主な農業は、牛の一種ヤクや羊の遊牧。チベット仏教の聖地ラサを中心とする観光産業が盛んに。回した数だけお経を唱えたことになるというマニ車や、仏への絶対的な帰依を表す五体投地など。
• 人口境界線：この線より西側の面積およそ6割、東側がおよそ4割。中国の全人口は14億人以上。その人口のおよそ94％は東側(面積4割のほう)に集中している。中国の主要都市のほとんどは東側にある。人口格差が経済格差にもつながっている。
• 一人っ子政策：1979年から始められた人口抑制政策。当時の中国では、人口の増加が経済の発展を上回ってしまい、国民の生活水準が上がらないことが問題になっていたため、政府が導入。⇒若者が減り、高齢化が進む。2015年に廃止。
• 若い世代の人口の減少・・・人口ピラミッド、山型→釣鐘型→つぼ型
• 中国には56の民族がいる。人口のおよそ92％を占めているのが漢民族。
• タイ族・・・中国東南部からインドシナ半島にかけて暮らす。
• オロス族・・・北で国境を接しているロシアにルーツを持つ人。ロシア語を話し、宗教はロシア正教を信仰している。
• ウイグル族・・・砂漠のオアシス都市トルファンで大多数を占める。元はトルコ系の遊牧民族だが、現在は定住して農耕民。イスラーム。
• 満州族・・・主に中国東北部に居住。かつて清を建国して中国を支配していた。
• チャイナドレスは、元は満州族の女性の民族衣装をもとに、西洋の要素を加えて1930年代に作られたもの。
• 1949年、中華人民共和国が成立。毛沢東の下、社会主義国家として。企業を国有化するなど、国家が管理する計画経済によって経済成長を達成しようした。アメリカ・イギリスを追い越すことを目標としたが、政府の立てる計画は現実性を欠き、目標とした経済成長は達成できず。
• 1978年、鄧小平が改革開放政策を進める。政府の経済への介入を減らして、自由主義と市場経済の原理を導入。
• 「農業・工業・国防・科学技術の現代化」(4つの現代化)を国家目標とした。
• 市場メカニズムの採用・外国企業の受け入れと技術導入・輸出促進などの政策。
• 1989年、天安門事件。民主化を求める人々を武力弾圧により制圧した。→諸外国からの制裁を受けて経済的な困難を抱えた時期もあった。
• 1992年以降の改革開放政策と市場経済化の推進方針を受けて、経済発展が加速。
• 1人当たりの可処分所得は1978年と比べて2017年には実質23.8倍へと拡大。年平均8.5%の増加。
• 先富論：豊かになれる条件を持つ者が先に豊かになり、豊かになった者が周りを助けて、全体的に豊かになろう、という考え方。
• 国有企業は、経営の自主性を高めたり民営化を進めた。業績向上。
• 経済特区：外国企業の進出を促すために、税金を安くするなどの優遇措置を採用した地区。
• 2001年、WTO(世界貿易機関)に加盟。国内市場をさらに大きく開放。新たに多くの外国企業が進出した。
• 2010年、GDP国内総生産で日本を抜き、アメリカ合衆国に次いで世界第2位となった。
• 安くて豊富な労働力。「世界の工場」。衣類などの比較的技術の簡単な製品が多かったが、現在ではハイテク製品の生産も増加。輸出製品は機械 ・ 電機および鉄鋼 ・ 金属を中心に高度化を遂げた。
• 政治体制は社会主義のまま。共産党による独裁。
• 少数民族問題。それぞれの民族は暮らしや言語・文化・風俗などが多様。それらを尊重していくことが、民族間の公平性を保っていくことになる。
• 貿易摩擦。隣国との国境問題。領土・領海問題。

• 中華タブレットとか、どんどん新製品出てくるものねぇ。
• 番組では天安門のあたりはごっそりカットされていた。

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3問正解。

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